「AIで作った画像って、YouTubeのサムネイルに使っても大丈夫なの？」
「ブログのアイキャッチに使ったら著作権侵害になる？」
AI画像生成ツールを使い始めると、真っ先にこの疑問にぶつかりますよね。
「なんとなくグレーゾーンっぽい」「使って大丈夫かわからないから怖い」という声をよく聞きます。結論から言うと、正しく理解して使えば、AI生成画像は商用利用できます。ただし、知っておくべきルールや注意点はあります。
この記事では、2026年最新の法律や文化庁の見解をもとに、AI生成画像の著作権と商用利用について徹底的に解説します。
AI生成画像の著作権は誰のもの？
まず一番気になるポイントから。「AIが作った画像の著作権って、誰が持っているの？」という疑問に答えます。
著作権法の基本：「著作物」の定義
日本の著作権法では、著作物を「思想又は感情を創作的に表現したもの」と定義しています（著作権法第2条第1項第1号）。
ここで重要なのは「思想又は感情」という部分です。つまり、人間の精神活動によって生み出されたものが著作物の前提なんですね。機械やプログラムが自動的に生成したものは、この定義には当てはまらない可能性が高いわけです。
AIが自動生成した画像は「著作物に該当しない」可能性が高い
文化庁は2023年に公表した「AIと著作権に関する考え方について」の中で、以下のような見解を示しています。
| 状況 | 著作物に該当するか | 理由 |
|---|---|---|
| AIに簡単なプロンプトを入れて自動生成 | 該当しない可能性が高い | 人間の創作的関与が認められない |
| 人間が詳細な指示（構図、色、スタイル等）を出して生成 | 該当する可能性がある | 人間が「道具」としてAIを使っている |
| AI生成画像を人間がさらに加工・編集 | 該当する可能性が高い | 人間の創作的な表現が加わっている |
つまり、「猫の画像を作って」とだけ入力して出てきた画像には著作権が発生しない可能性が高い。でも、構図やスタイル、色調を細かく指定し、生成結果を選別・加工した場合には、人間の創作的関与があるとして著作権が認められる可能性があるということです。
「著作物でない」ということは何を意味するか
ここで混乱しやすいポイントがあります。「著作物に該当しない」ということは、あなた自身がその画像の著作権を主張できないということです。
逆に言えば、他人もその画像に対して著作権を主張できません。つまり、AI生成画像を使うこと自体は自由にできるわけです。
ただし、これは「何でもやっていい」という意味ではありません。著作権以外にも気をつけるべき権利があります（後述します）。
商用利用はOK？NG？ 判断基準を整理
「著作権の話はわかったけど、結局商用利用していいの？」という疑問に答えます。
商用利用の可否を左右する3つの要素
AI生成画像を商用利用できるかどうかは、主に以下の3つで決まります。
| 要素 | 内容 |
|---|---|
| AIツールの利用規約 | ツールごとに商用利用の可否が異なる |
| 生成された画像の内容 | 既存の著作物に類似していないか |
| 利用する場面のルール | プラットフォームごとに独自のルールがある |
つまり、AIツール側が商用利用を許可していて、生成画像が他者の権利を侵害しておらず、利用するプラットフォームのルールに従っていれば、商用利用は基本的に問題ありません。
著作権の心配なし
サムネAIで生成した画像は商用利用OK。安心して使えます。
主要AIツールの商用利用比較表
ここで、主要なAI画像生成ツールの商用利用ルールを一覧で確認しましょう。
| ツール名 | 商用利用 | 条件 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| Adobe Firefly | OK | Adobe有料プランで利用 | 著作権フリー素材で学習、知的財産の補償制度あり |
| Midjourney | OK | 有料プラン（月$10～）が必要 | 高品質なアート生成が得意 |
| Stable Diffusion | モデルによる | オープンソース、各モデルのライセンスを確認 | カスタマイズ性が高い |
| DALL-E (OpenAI) | OK | OpenAIの利用規約に従う | ChatGPT経由で手軽に使える |
| Canva AI | OK | Canvaの利用規約内 | デザインツールと一体化 |
| サムネAI | OK | YouTubeサムネイル、SNS投稿、広告バナー等に利用可能 | サムネイル特化で著作権の心配なし |
ポイント: 無料プランでは商用利用が制限されるツールもあるので、必ず自分が使っているプランの規約を確認してください。
特にStable Diffusionはオープンソースなので、ベースモデルだけでなく使用するファインチューニング済みモデルのライセンスも個別に確認が必要です。有名なSD系モデルの中には、非商用ライセンスのものもあります。
商用利用で注意すべき5つのポイント
「ツールが商用利用OKなら何をしてもいい」というわけではありません。ここからは、AI生成画像を商用利用する際に絶対に押さえておくべき5つのポイントを解説します。
1. 既存の著作物との類似性
AI画像生成ツールは、大量の既存画像を学習データとして使っています。そのため、生成結果が既存の著作物に酷似してしまう可能性がゼロではありません。
特に注意が必要なのは以下のケースです。
- 有名なアニメ・漫画のキャラクターに似た画像
- 有名なロゴやブランドのデザインに似た画像
- 有名な写真作品に酷似した構図
プロンプトで「○○風」「○○っぽい」と指定すると、既存作品に近い画像が生成されやすくなります。商用利用する場合は、こうした指定は避けた方が安全です。
著作権に関するさらに詳しい情報は、サムネイルの著作権で注意すべきことの記事も参考にしてください。
2. 肖像権・パブリシティ権
AI生成画像であっても、実在の人物に似た画像を生成してしまう可能性があります。
| 権利 | 内容 | リスク |
|---|---|---|
| 肖像権 | 本人の許可なく顔や姿を使用されない権利 | 損害賠償請求 |
| パブリシティ権 | 有名人の氏名・肖像の経済的価値を保護する権利 | 差止請求、損害賠償 |
実在の人物の名前をプロンプトに入れて画像を生成することは避けましょう。たとえ意図的でなくても、結果として特定の人物に酷似した画像が生成された場合、問題になる可能性があります。
3. 商標権との関係
企業のロゴや商品名、ブランド名は商標権で保護されています。
AI生成画像にこれらが含まれてしまうと、商標権の侵害になる可能性があります。生成した画像に企業ロゴっぽいものや、ブランドを想起させるデザインが含まれていないか、必ず確認してください。
4. 利用規約の確認
各AIツールの利用規約は定期的にアップデートされます。
「以前は大丈夫だったのに、規約が変わっていた」ということもあるので、商用利用する前に最新の利用規約を確認する習慣をつけましょう。
確認すべき主な項目は以下の通りです。
- 商用利用の可否（プランによる制限はあるか）
- 生成画像の所有権は誰にあるか
- 禁止されている利用方法はあるか
- クレジット表記の要否
5. AI生成であることの表示義務
2026年2月時点で、日本ではAI生成画像であることを表示する法的義務はありません。
ただし、EUのAI規制法（AI Act）では一部のケースでAI生成コンテンツの表示が義務化されています。今後、日本でも同様の法整備が進む可能性はあります。
また、各プラットフォームの規約で表示が求められるケースがあります（後述）。法的義務がないからといって無視するのではなく、透明性を確保しておくことをおすすめします。
YouTubeサムネイルでのAI画像利用
ここからは具体的な利用場面別に見ていきます。まずはYouTubeサムネイルから。
YouTubeの規約上は問題なし
YouTubeの利用規約上、AI生成画像をサムネイルに使うこと自体は問題ありません。
実際、多くのYouTuberがAI画像生成ツールを使ってサムネイルを作成しています。AIで生成したイラストやデザインは、著作権的にもっともクリーンな素材の一つと言えるでしょう。
「リアルに見える」AI生成コンテンツにはラベル付けが必要な場合あり
2024年にYouTubeはポリシーを更新し、リアルに見えるAI生成コンテンツにはラベル付けを求めるようになりました。
| コンテンツの種類 | ラベル付け |
|---|---|
| AI生成のイラスト・デザイン的なサムネイル | 基本的に不要 |
| 実在の人物に見えるAI生成画像 | 必要な場合あり |
| 実際の出来事に見えるAI生成映像 | 必要 |
サムネイルは一般的にイラストやデザイン的な表現が多いため、このラベル付け要件に該当するケースは少ないでしょう。ただし、「実在の人物がその場にいたように見える」ようなリアルなAI生成画像をサムネイルに使う場合は、ラベル付けを検討してください。
サムネイルにAI画像を使うメリット
AI生成画像をサムネイルに使うメリットは著作権面だけではありません。
- オリジナリティ: 他のチャンネルと被らないデザインが作れる
- コスト削減: 有料素材を購入する必要がない
- 時間短縮: フリー素材を延々と探す時間がなくなる
- クオリティ: プロ並みのデザインが誰でも作れる
YouTubeサムネイルの具体的な作り方については、YouTubeサムネイルの作り方（AI編）で詳しく解説しています。
SNS・ブログ・広告でのAI画像利用
YouTube以外のプラットフォームではどうなのか、主要なサービスごとに確認しましょう。
Instagramは2024年以降、AI生成コンテンツに自動でラベルを付与する仕組みを導入しています。Meta社のAIツール（Meta AI）で作成した画像には自動的に「AI generated」のラベルが付きます。
ただし、AI生成画像の投稿自体は禁止されていません。商用利用（広告やプロモーション）も、Instagramの広告ポリシーに従っていれば問題ありません。
X（旧Twitter）
Xでは2024年から、AI生成の画像や動画にラベルを付ける機能が導入されています。利用規約上、AI生成画像の投稿や商用利用は特に禁止されていません。
ただし、実在の人物に見えるAI生成画像をディープフェイク的に使用することは規約違反になります。
note
noteではAI生成画像の利用について、特にアイキャッチ画像やブログ記事内の挿絵として使用することを禁止していません。アイキャッチにAI画像を使っているクリエイターも数多くいます。
ブログのアイキャッチ画像の作り方全般については、ブログアイキャッチの作り方も参考にしてください。
広告（Google広告、Meta広告など）
広告利用の場合は、各プラットフォームの広告ポリシーに従う必要があります。
| プラットフォーム | AI画像の広告利用 | 注意点 |
|---|---|---|
| Google広告 | 利用可能 | 誤解を招く内容は不可 |
| Meta広告（Facebook/Instagram） | 利用可能 | 2024年以降、AIラベルの表示あり |
| X広告 | 利用可能 | ディープフェイク的利用は不可 |
| YouTube広告 | 利用可能 | リアルなAI生成映像はラベル必要 |
共通のルール: どのプラットフォームでも、AI生成画像を使って人を欺いたり、虚偽の情報を広めたりすることは禁止されています。「存在しない商品をリアルに見せる」「偽の口コミ画像を作る」といった使い方はNGです。
プラットフォーム別まとめ表
ここまでの内容を一覧にまとめます。
| プラットフォーム | AI画像利用 | 商用利用 | ラベル表示 |
|---|---|---|---|
| YouTubeサムネイル | OK | OK | デザイン的なものは基本不要 |
| Instagram投稿 | OK | OK | Meta AIの場合は自動付与 |
| X（旧Twitter） | OK | OK | 機能はあるが任意 |
| note | OK | OK | 特に規定なし |
| ブログ（WordPress等） | OK | OK | 特に規定なし |
| Google広告 | OK | OK | 誤解を招かないこと |
| Meta広告 | OK | OK | AIラベル自動付与 |
全体的に、AI生成画像の利用自体を禁止しているプラットフォームはほぼありません。注意すべきは「使うこと」自体ではなく、「どう使うか」の部分です。
安全にAI画像を商用利用するためのチェックリスト
最後に、AI生成画像を商用利用する前に確認すべき項目をチェックリストにまとめました。
| チェック項目 | 確認内容 |
|---|---|
| ツールの利用規約を確認した | 商用利用が許可されているプランか |
| 既存の著作物に類似していないか | 有名なキャラクター、ロゴ、作品に似ていないか |
| 実在の人物に似ていないか | 肖像権・パブリシティ権を侵害していないか |
| 商標を侵害していないか | 企業ロゴ、ブランドを想起させるデザインがないか |
| プラットフォームのルールを確認した | ラベル表示など固有のルールに従っているか |
| AI生成であることの表示を検討した | 法的義務はないが、透明性の観点から推奨 |
このチェックリストを通過すれば、安心してAI生成画像を商用利用できます。
なお、サムネAIで生成した画像は、YouTubeサムネイル、SNS投稿、広告バナーなどに自由に商用利用できます。学習データに著作権的な問題がないモデルを使用しているので、安心して利用してください。
各AIツールの使い勝手やサムネイル作成に最適なツールの選び方については、サムネイル作成ツール比較の記事で詳しく比較しています。
よくある質問
Q. AIで生成した画像を販売してもいいですか？
A. ツールの利用規約によります。 多くのツールでは生成画像の販売自体は禁止していませんが、「AIで生成したままの画像をストックフォトサイトで大量に販売する」といった行為を制限している場合があります。販売目的で使う場合は、利用規約の該当部分を必ず確認してください。
Q. AI生成画像で作ったグッズを販売してもいいですか？
A. 基本的には可能ですが、注意が必要です。 商用利用が許可されたツールで生成し、既存の著作物や実在の人物に似ていないことを確認した上であれば問題ありません。Tシャツやステッカーなどのグッズ販売は、多くのツールの利用規約で許可されています。
Q. AI生成画像に自分の著作権を主張できますか？
A. 場合によります。 単純にプロンプトを入力しただけの場合、著作権が認められない可能性が高いです。ただし、詳細な指示を行い、生成結果を選別・加工するなど、人間の創作的関与が認められる場合は著作権が発生する可能性があります。現時点ではケースバイケースの判断になるため、確実な保護が必要な場合は弁護士への相談をおすすめします。
Q. 他人がAIで生成した画像を勝手に使ってもいいですか？
A. 一概には言えません。 AI生成画像に著作権が発生していない場合、理論上は自由に使える可能性があります。しかし、生成者が創作的関与を行っていた場合は著作権が発生している可能性もあり、また利用規約で再配布が制限されている場合もあります。他人が生成した画像を使う場合は、本人に許可を得るのが安全です。
Q. 学習データに自分の作品が使われていた場合、生成画像の利用を止められますか？
A. 現在の日本法では難しい部分があります。 日本の著作権法第30条の4では、AI学習のための著作物の利用は原則として著作権者の許可なく行えるとされています。ただし、「著作権者の利益を不当に害する場合」は例外とされており、この解釈をめぐる議論は現在進行形で続いています。
まとめ
AI生成画像の著作権と商用利用について、重要なポイントをまとめます。
著作権について:
- AI生成画像は、人間の創作的関与がない場合、著作物に該当しない可能性が高い
- 人間が「道具」としてAIを使い、詳細な指示や加工を行った場合は著作権が認められうる
- 著作物でないからといって何をしてもいいわけではない
商用利用について:
- ツールの利用規約で商用利用が許可されていれば、基本的にOK
- 既存の著作物への類似性、肖像権、商標権には注意が必要
- プラットフォームごとのルール（ラベル表示など）にも対応が必要
実務的なアドバイス:
- 利用規約は定期的に確認する
- グレーゾーンを避け、安全側に倒して運用する
- チェックリストを使って毎回確認する習慣をつける
AI画像生成技術は急速に発展しており、法律や各プラットフォームのルールも変化し続けています。この記事の情報も定期的にアップデートしていきますが、最新の法改正や規約変更には各自で注意してください。
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